潰瘍性大腸炎 入院

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潰瘍性大腸炎の入院はどうやって決まる?

潰瘍性大腸炎が急性劇症型でいきなり酷い症状がでて、失神するほどであれば無条件に即入院になりますが、入院は重症以上の潰瘍性大腸炎に限られます。患者が入院するかどうかは、原則的に医師と患者で相談の上決定することですが、実際は当然、医師から促されて入院することになります。通院で薬物療法の治療を受けていて、薬の効果がなかなか現れない場合入院を示唆されることになります。初診のころ内視鏡検査で炎症が特殊な場合や病気を特定するため、検査入院を促される場合があります。。

 

潰瘍性大腸炎の症状で言うと、たいてい酷い下血が入院のきっかけになります。患者にとって目に見えてショックを受ける症状であることと、貧血症状で輸血が必要になる場合があるからです。薬の効果が表れず、テロイド剤投与が20〜30mg/1日くらいに及ぶようになると入院を考える目安と言われています。その他体温が38度を継続する場合などありますが、入院の判断基準は医師や病院によってまちまちです。

 

潰瘍性大腸炎の入院期間は通常2〜4週間になりますが、検査入院といわれても同じ期間は入院することになります。入院が長引く場合は薬の副作用が原因であることが多いです。下血量が多く輸血が必要な場合は、入院するとまず点滴による輸血です。その後絶食治療で腸を休ませるということで、しばらく口からものを食べれないこともあり、その間は点滴による栄養補給になります。その後の食事は流動食からお粥です。一日の大半は安静・点滴による薬物投与・検査ということになります。

 

順当に行けば、食事制限と薬の効果で症状が和らぎ、投薬量を段々に減らしていって、通院治療へ切り替え可能と診断されれば退院となります。入院中に潰瘍性大腸炎の合併症を併発したり、内科的治療で改善が見込めず手術となれば当然引き続き入院です。

 

入院の費用も気になるところなので、潰瘍性大腸炎が確定したらすぐに特定疾患医療受給者証の申請をしてください。重症度が規定を満たしていれば申請後すぐ有効になります。特定疾患医療受給者症保持者は、患者を含む家族の生計中心者の所得税課税年額に応じた月額自己負担限度額(最高で月額23,100円)以上の入院費用がかかることはありません。(ただし健康保険適用外の治療・薬剤使用および差額ベット等は除く)

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